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後発医薬品調剤体制加算の算定要件を解説します。

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後発医薬品調剤体制加算の算定要件を解説します。

2022年3月22日、更新しました。

 

【後発医薬品の加算がわからない人】
後発医薬品調剤体制加算の算定要件がよくわからない。どう見ればいいんだろう。頑張って加算が取れるようになったらどのくらい儲かるんだろう。

そんな疑問に答えます。

 

【結果の提示】
・後発医薬品調剤体制加算の算定要件を解説します。
・【活用】3つのポイントをおさえれば後発医薬品調剤体制加算の算定要件がわかる!
・後発医薬品調剤体制加算を算定できるようになるメリット【どのくらい儲かるの?】

 

この記事を書いているぼくは、9年目の薬剤師。

大手調剤薬局で5年、薬局長と管理薬剤師を経験。

 

若手薬剤師さんのサポートがしたくて情報発信中。

店舗責任者として後発医薬品の使用率をがんばってあげてます。

変更率 72%→86%へのアップを達成した経験から解説していきます。

 

後発医薬品調剤体制加算の算定要件を解説します。

後発医薬品調剤体制加算はかんたんに説明すると、

「後発医薬品をいっぱい使ったら取れる加算」です。

 

計算式はこちら

 

 

 

 

 

 

 

今までは「全ての薬の中で後発医薬品を使った割合」が基準でした。

ただこれだと、先発医薬品しかない薬が大量に出たら

「どうやってもムリやん。」

って思いますよね。

 

だから今は「後発医薬品がある先発品ラインナップの中で後発医薬品を使った割合」です。

 

実際はいくつか除外されるものがありますが、ざっくりだったらこの理解で大丈夫です。

後発医薬品調剤体制加算の算定要件をみると、だいたいイメージはわかると思います。

 

今回の記事では、計算式やどんなメリットがあるか説明していきます。

初めは後発医薬品調剤体制加算の算定要件を解説していきます。

 

【簡単】後発医薬品調剤体制加算の算定要件はこんな感じ。

算定要件は以下の通りです。

(本表は〜2022年3月末まで、それ以降は下記の表を参考にしてください)

 

※2022.3.5  追記

2023年4月〜 診療報酬改定により後発品置換率が引き上げられます。

 

 

 

計算式からもわかるように後発品の使用量から後発品置換率をだします。

後発品置換率が80%以上になったら加算がとれます。

基本的な考え方は「後発医薬品をいっぱい使ってもらって、80%以上を目指そう!」ってこと。

ちなみに注意すべき条件もあります。

 


(本表は〜2022年3月末まで、それ以降は下記の表を参考にしてください)

 

後発品置換率が低すぎると調剤基本料が2点減算になるので注意ってことです。

大まかは把握はこれでOK。

少しわかりにくいところを続けて解説していきます。

 

【活用】3つのポイントをおさえれば後発医薬品調剤体制加算の算定要件がわかる!

「大まかな算定要件は分かったけど、結局どう把握すればいいか分かりにくいなあ。」

もともと診療報酬の算定要件はわかりにくいもの。

理解するためには3つポイントがあります。

 

【後発医薬品調剤体制加算がわかりにくい原因】
・それぞれの%の見方
・計算方法のわかりにくさ
・カットオフ値ってなんだ?

 

次は後発医薬品調剤体制加算を知る上でつまづきやすい3つのポイントについて解説していきます。

それぞれの%の見方

後発品置換率を把握する上で見るべきは

・加算算定のための後発品置換率

・減算の基準の後発品置換率

この2つです。

 

・加算算定のための後発品置換率

この数値は加算を算定して売り上げを上げるために重要です。

まずは80%が目標となり、そこから85%、90%を順番に目標にしていく感じ。

 

加算点数はそれぞれ、
 80%:15
 85%:22
 90%:28

 

はじめの80%が大変だったりするので、一つ目の壁といった感じです。

算定の段階としてこの置換率は覚えておいた方がいいですね。

減算の基準の後発品置換率

「加算とか取らなくてもいいから、後発品の変更とか適当でいいわ。」

そう思っていると知らずに損することになります。

 

それが「後発医薬品減算」

 

後発品置換率が回50%以下の場合、調剤基本料が2点減点になる変更のアンダーラインです。

一定数は変えておかないとデメリットになります。

 

ちなみに2022年度の診療報酬改定で40%から50%へ変更になりました。

今後もしかしたら底上げされるかもしれません。

知らない間に売り上げが下がるなってことにならないよう注意が必要な数値です。

 

この減算には除外項目があり、

・処方箋の受付回数が1月に600回以下の保険薬局
・保険調剤薬局としてはやむおえないもの(直近1月で先発品変更不可の処方箋が50%以上)

項目に当てはまった場合は減算除外となります。

 

ついでに毎年7月の地方厚生局長への報告をしていない場合も減算になるので注意です。

 

計算方法のわかりにくさ

いざ、計算しようとするとなんの数値を入れればいいかわかりにくいです。

正式な数値を出すときはレセコンから自動計算される場合がほとんどですが、目標数量を出すときなんかは自分で計算が必要です。

除外する数値とかがあるためややこしい式になっています。

 

計算に必要な数値は

・後発品が存在する先発品の使用量
・後発品の使用量
・漢方や栄養経腸剤関係の使用量

 

「後発品の使用量」「後発品が存在する先発品の使用量+後発品の使用量」で割って置換率を算出します。

「後発品が存在する先発品の使用量+後発品の使用量」からは「漢方や栄養経腸剤関係の使用量」を引きます。

 

これは数量が多すぎて正しい数字にならなくなるから。

 

ちなみに詳しい「漢方や栄養経腸剤関係の使用量」の内容はこちら

この計算で80%超えを目指していくわけです。

 

カットオフってなんだ?

ここまで見てきて、カットオフ値ってなんだ?と思いませんでしたか。

 

調剤基本料加算の後発医薬品調剤体制加算の表を見ると

(かつカットオフ値 50%以上)

の記載があります。

 

これを見ると「あれ?80%とかを達成するだけだと加算ってとれないの?」

って思ってしまいます。

 

このカットオフ値の計算式は

 

 

 

 

 

 

要するに「すべての薬の中で後発医薬品をどのくらい使ったかの比率」です。

 

(かつカットオフ値 50%以上)は

薬局で使ってる薬の数のうち、半分は後発品を使ってるって意味です。

以前はこのカットオフ値で置換率を求められていたのでその名残りです。

 

ちなみに後発医薬品置換率 80%をこえると、ほとんどの場合でカットオフ値は50%こえているので気にしなくて大丈夫。

知識として知っていればOKです。

 

後発医薬品調剤体制加算を算定できるようになるメリット【どのくらい儲かるの?】

後発医薬品に変えてもらうのってだいぶ大変です。

変更するメリットをがんばって説明しても「先発で」と言われて心が折れることも

その割に後発医薬品調剤体制加算が算定できるようになっても「後発医薬品調剤体制加算1(後発品置換率80%)」で15ランクアップでそれぞれ4点プラス

金額にすると150円から40円ずつアップ。

 

そこまで利益が大きく見えないのでモチベーションが上がりにくいですよね。

 

ただこの加算、利益へのインパクトは相当大きいんです。

がんばった成果を一番感じやすいかも。

理由は「調剤基本料につく加算だから」です。

 

要するに処方箋受付1回ごとに算定できる点数ってことです。

処方箋受付の多い薬局だとかなりの効果がでます。

 

例えば月の処方箋受付が1,000回の場合は

1,000回(処方箋受付回数)×15点(後発医薬品調剤体制加算1×1015万円

毎月15万円の純利益を得ることができます。

 

年間だと15万円×12ヶ月=180万円

 

仕事の成果としては大きな金額になりますね。

もちろん受付枚数によって変わりますが、それでもコストパフォーマンスは大きいです。

 

加算でまずは売り上げを安定させ、患者フォローや在宅医療に時間と体力を費やす方が患者さんにもメリットが大きいです。

やむくもに取り組んでやっぱりダメでしたとなるとツラいので、そんな時はランクアップのために有効なパターンを見てください。

もし「薬局の売り上げを上げたいけど何からしていいかわからない。」って場合は参考にしてみてください。

後発医薬品調剤体制加算を上げるための方法はこちらで詳しく解説しています。

 

というわけで、以上です。

ここまで読んで頂きまして、ありがとうございました。

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